補助金を使って賢く設置

地方自治体の補助金制度ならまだ間に合う可能性があります

太陽光発電システムの導入の際には補助金制度が設けられています。
住宅用の太陽光発電に対する補助金については、2014年度に国からの補助金が打ち切られてしまいました。
しかし各地方自治体による補助金は今でも対象となっています。

地方自治体の補助金については、都道府県からの補助金と市町村からの補助金の2種類に分かれます。
地域によっても太陽光発電システムの補助金の交付条件や金額には大きな差があります。

電力・総工費など自治体によって補助金の対象は様々

発電するkWh数に応じて補助金を支給するところもあれば、総工費の10パーセントというような形で補助金を決めているところも見られます。
またそもそも補助金制度がない地域があったり、すでに交付が締め切りになっていることもあるので、自分の住んでいる自治体の補助金制度がどのようになっているのかを確認する必要があります。

補助金申請については、地方自治体により申請方法やその流れについても異なるため、自分が住んでいる自治体や販売施工会社などで確認を行う必要があります。

設置前に申請をするのか、設置後に申請をするのか、IHクッキングヒーターやエコキュートなども同時に導入する場合にはどうやって手続きをするのか、売電の電力受給契約はどのタイミングで提出するのかなど、様々な疑問点があるでしょう。
場合によってはソーラーパネルの写真を提出しなければならなかったり、同じ市区町村の施工業者で施工しなければならないと定められているところも多く見られます。

補助金の申請期間や採択件数は要チェック！

太陽光発電システムの補助金の注意点としては、早期終了する可能性があるということを、頭に入れておく必要があります。
補助金はあらかじめ予算が決まっているものです。そのため申し込みの締め切り日を待つことなく、予算をすべて使い切ってしまう可能性も出てくるでしょう。

さらには予算に応じてではなく、申し込みの件数によって上限が定められていることもあります。
2012年の東京都足立区の太陽光発電システムの補助金制度を例に挙げてみると、先着500件と決まっていましたが、年度末を待たずに早期終了が決まりました。
このように先着順となるため、あらかじめ確認しておく必要があるでしょう。

まだ大丈夫だろうとのんびりと導入を考えていたら、知らない間に上下に達してしまったという可能性も考えられます。
補助金の金額が確定したり、実際に現金が振り込まれるまでには、申請してから数カ月間かかることが多いので、その点についても頭に入れておく必要があります。