家庭用蓄電池はもしもの時も安心。余剰電力を災害対策として備えよう

家庭用電池の需要が高まっています。

近年では家庭用蓄電池の人気が非常に高まっていますが、これは一般家庭で使用することができる電気を蓄えておく機器を指します。

家庭用であるためそれほど蓄電できる容量が大きくありませんが、蓄電と放電を何度も繰り返して使うことができるため、災害対策として備えている人も多く見られます。

また太陽光発電と連携することができるので、自然の力で電気を蓄えることも可能です。電気代の削減にもなり、経済的にも大きな魅力があるといえるでしょう。

夜間の電気を賢く貯める

使用するメリットとしては、夜間電力を利用することによって日々の電気代を削減できるという点です。夜のうちに電力をためておくことによって、それを日中に使い日々の電気代を大きく抑えることが可能です。

電力の需要が小さく、電気料金が安めに設定されている夜間に充電を行い、電気料金が高めに設定されている日中に家庭用蓄電池の電力を使う方法をとれば、電気代の削減が可能です。

災害時にも活躍する蓄電池

近年では地震をはじめとする自然災害が様々な地域で発生していますが、いつ発生するのかわからないこのような自然災害の時にも大きな力を発揮します。

災害時には電気や水道、ガスなどのライフラインがストップする可能性が高いですが、家庭用蓄電池を使用することによって、たとえ電気の供給がストップしてしまったとしても、電気を使うことができます。

単体で設置したとしても、この機器は災害対策には十分な備えとなります。太陽光発電システムやオール電化住宅などと連携させることによって、さらなる大きな効果が期待できることでしょう。

自分の家庭のライフスタイルや目的に合わせて、太陽光の売電量の増加を目指したり、太陽光発電では賄えない時間帯の電気をカバーすることができるなど、そのほかの機能との相性も抜群です。

このように非常時の対策としても有効な技術であり、さらには電力負荷を軽減するものとして社会的に意義のあるシステムとされていますが、現在では蓄電システムを導入するためには高額な費用がかかり、それが導入にかかる大きなハードルとなり、足踏み状態の人もいるはずです。
そこで政府や自治体は蓄電池を導入する法人や個人を対象に補助事業を取り入れています。

蓄電池の導入補助事業を行っている都道府県や市区町村などの自治体があり、これからも普及に伴って補助金を実地する自治体も増加すると思われます。導入の際には事前にしっかりと情報を取り入れる必要があります。